皆さん、こんにちは！プロのライター、〇〇です。
2025年9月17日。かつて誰もが気軽に繋がれる「開かれた広場」であったはずのSNSは、今や情報過多、フェイクニュース、誹謗中傷、そして広告の透明性欠如といった多岐にわたる課題を抱え、多くのユーザーが疲弊感を感じています。まさに「SNSを見るのが疲れる」という声が、現代のデジタル社会を象徴するフレーズとなりつつあります。
そんな中、ある一般ユーザーから発せられた「SNSがおかしくなったのは、芸能人と企業のせいだ！」という“正論”は、多くの人々の共感を呼ぶ一方で、その複雑な本質を見過ごしている可能性も示唆しています。
この記事の結論から申し上げると、この“正論”は、SNSの変質の一側面を鋭く捉えてはいるものの、問題の本質はより深く、多層的な要因に根差していると我々は考えます。芸能人や企業の発信が持つ影響力は確かに甚大であり、その責任は軽視できません。しかし、同時に、SNSというプラットフォームの構造、アルゴリズムの作用、そして私たち一般ユーザー一人ひとりの情報リテラシーと倫理観が、現在のデジタル公共空間の変質に不可欠な役割を果たしているのです。
本稿では、この一般人の声を分析の出発点とし、SNSがなぜ“おかしく”なってしまったのか、そして私たちユーザーがどう向き合っていくべきなのかを、法的、倫理的、社会心理学的な観点から深掘りしていきます。この記事を通じて、SNSの「表」と「裏」を知り、明日からより賢く、そして責任あるデジタル市民としてSNSを利用するための多角的なヒントを見出していただければ幸いです。
１．「軽い気持ち」が「重い罪」に？加速する誹謗中傷の法的・倫理的背景
SNS上での心ない言葉は、単なる感情の吐露では済まされなくなっています。特に、著名人に対する誹謗中傷は、その影響力の大きさゆえに社会的な問題として顕在化し、法的な枠組みも変化を遂げています。この問題の根底には、デジタル空間における匿名性、非対称性、そしてコミュニケーションの希薄化が複雑に絡み合っています。
侮辱罪の厳罰化が示す社会の危機感と表現の自由の境界
ご存知の通り、SNSでの心ない発言が招く侮辱罪（ぶじょくざい）は、2022年7月7日から厳罰化されています。これにより、これまでは「拘留（30日未満）または科料（1万円未満）」だった刑罰に、「1年以下の懲役もしくは禁錮または30万円以下の罰金」が追加され、より重い罪として扱われるようになりました。
「5.政治家や芸能人に対する誹謗中傷は侮辱罪になる？ 6.名侮辱罪の刑事上の責任は？前科は？」
「侮辱罪の民事上の責任は慰謝料は 」
引用元: 侮辱罪で訴えるには？慰謝料の相場や事例をわかりやすく紹介 …
この厳罰化は、インターネット上の誹謗中傷が個人の名誉や尊厳を著しく侵害し、時には人生を破壊しかねない深刻な問題であるという、社会全体の強い危機感と、デジタル空間における言論の健全性を確保しようとする法的意思の表れと言えるでしょう。侮辱罪は、特定の事実を摘示せずとも公然と人を侮辱する行為に適用され、名誉毀損罪が「事実の摘示」を要件とするのとは対照的です。この法的定義の違いは、SNS上で「バカ」「死ね」といった具体的な事実に基づかない暴言でも、十分に罪に問われる可能性があることを意味します。
厳罰化は、私たちに表現の自由と責任の境界について改めて問いかけています。憲法が保障する表現の自由は、無制限ではなく、他者の権利を侵害しない範囲で享受されるべきです。SNSのような公共性の高いプラットフォームにおいては、その影響力の大きさを鑑み、発言の公共性・公益性と、個人の名誉・尊厳保護のバランスを常に考慮する倫理観が不可欠です。
匿名性ゆえの脅迫罪のリスク：被害者の訴えを待たない法の保護
さらに、特定の人物に対して恐怖を与えるようなメッセージは、たとえDM（ダイレクトメッセージ）であっても脅迫罪（きょうはくざい）が成立する可能性があります。
「たとえば、LINEやSNSのダイレクトメールでも脅迫罪は成立します。 脅迫罪は、名誉毀損や侮辱罪と違い、被害者による訴えがなくても罪となる点も特長的 」
引用元: SNSでの誹謗中傷はなぜ起こる？SNSにおける誹謗中傷の現状と特徴
この引用が示すように、脅迫罪の大きな特徴は、名誉毀損罪や侮辱罪とは異なり、被害者による訴え（親告）がなくても罪に問われる非親告罪である点です。これは、脅迫行為が個人の生命、身体、自由、名誉、財産といった根源的な権利を直接的に脅かす極めて重大な犯罪であるという法的認識に基づいています。SNSのDMのような閉じた空間で行われる行為であっても、その内容が「生命、身体、自由、名誉または財産に対し害を加える旨を告知」するものであれば、法の介入の対象となるのです。
この非親告罪という特性は、被害者が声を上げにくい状況下であっても、社会全体としてデジタル空間の安全性を維持しようとする強い意志を示しています。私たちユーザーは、何気ない一言が誰かを深く傷つけ、法的責任を問われるだけでなく、自分自身の人生にも跳ね返ってくる可能性があることを、常に心に留めておくべきです。芸能人も一人の人間として、こうした言葉に深く傷つき、精神的苦痛を負う現実を理解し、建設的な批判と誹謗中傷の明確な線引きを意識することが、健全なデジタル公共空間を築く上での第一歩となります。
２．「それ、宣伝だったの！？」信頼を揺るがす”見えない手口”、ステマ問題の経済的・倫理的影響
芸能人や企業がSNSを通じて製品やサービスをPRすることは、現代のマーケティングにおいて極めて一般的な手法です。しかし、この情報が「広告」であることを意図的に隠し、あたかも中立的な意見であるかのように装って発信されるステルスマーケティング（通称：ステマ）は、消費者の信頼を根本から揺るがし、SNSの公平性を著しく損なう深刻な問題です。これは、「SNSがおかしくなった」と感じる大きな要因の一つであり、冒頭の結論を裏付ける重要な側面です。
「常識の乖離」が浮き彫りになった京都市ステマ騒動と景品表示法の改正
記憶に新しいのが、2019年に世間を騒がせた京都市のステマ騒動です。人気漫才コンビ「ミキ」が京都市をPRするツイートを投稿しましたが、これが京都市から報酬が支払われた広告であることを隠していたとして、大きな批判を浴びました。
「吉本興業の人気漫才コンビ『ミキ』によるツイッターへの投稿が、京都市からお金が支払われたステマツイートだったのではないかと京都新聞にすっぱ抜かれ、大きな騒動になっています。」
引用元: 京都市ステマ騒動で考える、芸能界と一般人の常識の乖離（徳力 …）
この騒動は、引用にもあるように「芸能界と一般人の常識の乖離（かいり）」、つまり芸能界や広告業界の常識と、一般社会における消費者の期待や倫理観との間に大きな隔たりがあることを鮮明に浮き彫りにしました。一般ユーザーは、著名人の「おすすめ」を信頼できる情報として受け止める傾向が強く、その裏に金銭的な対価が隠されていると知れば、「騙された」と感じ、その企業や芸能人に対する信頼は一気に失墜します。この信頼の毀損は、個別の企業や芸能人にとどまらず、SNSメディア全体の信頼性、さらには市場経済の健全性をも損なう可能性があります。
この問題の深刻化を受け、日本では2023年10月1日より、景品表示法の「不当な表示」としてステルスマーケティングが規制対象となりました。事業者がインフルエンサー等に広告であることを明示せずに商品・サービスを宣伝させた場合、消費者庁による行政指導や措置命令の対象となり、違反事業者名の公表や罰則が科される可能性があります。これは、情報発信の透明性を法的に担保し、消費者を誤解から保護するための重要な一歩です。企業は製品やサービスの魅力を伝えたい、芸能人は影響力を活かしたいという欲求は理解できるものの、透明性を欠いた「見えない手口」は、結果としてSNS全体の信頼性を蝕む大きな要因となっているのです。発信者側は、自らの影響力を正しく認識し、広告である場合には明確な表示を行う倫理的・法的責任を負うべきであり、受信者側も常に情報の透明性を問いかける姿勢を持つことが求められます。
３．「いいね」の先に広がる”偏向” アルゴリズムと認知バイアスが織りなす情報空間
芸能人や企業は、時に強力なインフルエンサー（世間に大きな影響力を持つ人や組織）となり、その発信する情報は瞬く間に多くのフォロワーに拡散されます。この絶大な影響力は、社会を動かすポジティブな側面を持つ一方で、SNS上の情報空間を偏らせるリスクもはらんでいます。これは、「SNSがおかしくなった」と感じる本質的な要因の一つであり、冒頭の結論で述べた「プラットフォームの構造」と「ユーザーの意識」が交錯する重要な論点です。
「自分に都合の良い情報」に囲まれる危険性：フィルターバブルとエコーチェンバー現象
NHKの報道では、陰謀論に傾倒してしまった当事者の事例が紹介されています。その方は「自分の考えに近いアカウントをフォローする中で、あるインフルエンサーの投稿に注目するようになった」と言います。そして、最終的に「あらゆる情報に自由にアクセスできるはずのネット空間が、偏った情報に囲まれるリスクが高い」という現実が見えてきました。
「自分の考えに近いアカウントをフォローする中で、あるインフルエンサーの投稿に注目するようになった。」
「あらゆる情報に自由にアクセスできるはずのネット空間が、偏った情報に囲まれるリスクが高いという現状。」
引用元: 私は陰謀論にハマり抜け出した 当事者が語るネット情報との …
この事例は、現代のSNSが抱えるフィルターバブルとエコーチェンバー現象の危険性を端的に示しています。フィルターバブルとは、SNSのアルゴリズムがユーザーの過去の行動（「いいね」、フォロー、閲覧履歴など）に基づいて、ユーザーが興味を持ちそうな情報を優先的に表示する仕組みによって、結果的に「自分にとって都合の良い情報」や「自分の意見を補強する情報」ばかりが提示され、異なる視点や意見が遮断されてしまう状態を指します。
さらに、エコーチェンバー現象は、このフィルターバブルの中で、似た意見を持つ人々が集まり、相互に情報を共有・強化することで、意見がさらに過激化・先鋭化していく現象です。著名な芸能人や企業アカウントが特定の立場から情報を発信すれば、そのフォロワーは共鳴し、その情報が拡散されることで、知らず知らずのうちに偏った情報空間が形成されていきます。
これは、心理学における確認バイアス（確証バイアス）とも深く関連しています。人間は、自分の持っている信念や仮説を肯定する情報を無意識のうちに集め、反証する情報を無視したり軽視したりする傾向があります。SNSのアルゴリズムは、この人間の認知バイアスを効率的に増幅させる設計になっていると言えるでしょう。
インフルエンサーの影響力は絶大だからこそ、発信者側にはより一層の客観性と倫理観が求められますし、受け手側には、情報を鵜呑みにせず、多様な情報源から多角的に情報を収集し、批判的に分析する情報リテラシー（情報を適切に判断し活用する能力）が不可欠なのです。デジタル公共空間が健全に機能するためには、単なる情報の享受にとどまらない、より高度なユーザーの意識変革が不可欠であるという、冒頭の結論の重要性がここで改めて浮き彫りになります。
４．芸能人も「生身の人間」SNSの光と影で疲弊する発信者側のリアルと企業のガバナンス
「SNSがおかしいのは芸能人と企業のせい！」という声は、彼らが持つ大きな影響力への期待と、その責任を果たしていないと感じるフラストレーションの表れかもしれません。しかし、彼らもまた、SNSの持つ「光」と「影」に晒され、その難しさと隣り合わせで活動しています。このセクションでは、発信者側の心理的負担と、企業が直面するガバナンスの問題に焦点を当て、冒頭の結論で述べた「私たち一人ひとりの意識」が、発信者側にもいかに影響を与えるかを深掘りします。
著名人が直面するメンタルヘルス問題：チョコプラ松尾さんの本音とHSP公表に見る苦悩
お笑いコンビ・チョコレートプラネットの松尾さんが、かつて「芸能人とかアスリートとかそういう人以外SNSをやるな。素人が何発信してんの？」と発言し、話題になりました。この言葉の背景には、SNS上で誹謗中傷や無責任な批判に晒されることへの、著名人ならではの強い疲弊感や不満があったと推測できます。一般人からの「軽い気持ち」の発言が、著名人の心に「重い負担」としてのしかかる現実を示唆しています。
実際に、タレントの田村淳さんがご自身が「HSP（Highly Sensitive Person：ハイリー・センシティブ・パーソン）」であることを公表したこともありました。HSPとは、生まれつき感受性が非常に豊かで、周りの刺激に敏感に反応する気質を持つ人のことです。
「とある芸能人がSNSでご自身が『HSP』であることを公表しました。今回は、5人に1人はいると言われているHSPについてご紹介します。」
引用元: 田村淳さんも公表した「HSP」とは？ | 精神保健福祉士ブログ
5人に1人はいると言われるHSPですが、芸能活動をしながら、常に多くの人の目に触れ、時に悪意のある批判や心ない言葉に晒されるSNS環境は、彼らにとって一般人以上に大きな精神的負担となることは想像に難くありません。著名人には公人としての側面があるとはいえ、彼らもまた一人の人間であり、感情を持つ存在です。SNSにおけるコミュニケーションの非対称性（発信者側は不特定多数からの一方的な攻撃に晒されやすい）は、彼らのメンタルヘルスを蝕む深刻な問題として認識されるべきです。
企業におけるレピュテーションリスクとソーシャルメディアポリシーの必要性
企業側もまた、従業員のSNSでの「不適切発言」が大きな問題に発展し、謝罪や降格、時には事業撤退にまで追い込まれるケースもあります。
「議員や芸能人などがSNS上で『不適切発言』をしたとして、謝罪したり番組を降板したりするニュースをよく耳にすることになりました。また、バイトが業務 」
引用元: 従業員によるSNS上の不適切発言問題で会社ができる３つのこと …
この引用は、個人のSNS上の発言が、その属する組織のレピュテーションリスク（評判リスク）に直結する現代社会の現実を示しています。企業にとって、SNSはマーケティングや広報の強力なツールであると同時に、従業員が一個人として発信する情報が、企業のブランドイメージや信頼性を一瞬にして損なう可能性を秘めた諸刃の剣です。
このため、多くの企業は「ソーシャルメディアポリシー」を策定し、従業員に対してSNS利用における行動規範やガイドラインを定めています。これは単なる規制ではなく、従業員がSNSを適切かつ責任を持って利用することで、企業ブランドを守り、従業員自身の安全も確保するための重要なガバナンスツールです。しかし、どこまでを個人の表現の自由として許容し、どこからを企業の責任範囲とするかという線引きは常に議論の対象であり、従業員の「エンプロイー・アドボカシー（従業員擁護）」、すなわち従業員が自社のファンとして好意的な発信を行うこととのバランスも問われます。
芸能人や企業も、SNSという広大な舞台で、発信者としての責任と、人間としての感情、そして組織としてのガバナンスの間で葛藤しています。この両面を深く理解し、発信者側の苦悩にも思いを馳せることが、SNSの健全な未来を考える上で極めて重要であり、冒頭の結論で提示した「思いやりの心」の具体的な実践へと繋がっていくのです。
結論：デジタル公共空間を再構築するために：ユーザー、プラットフォーム、そして社会の共同責任
「SNSがおかしくなったのは芸能人と企業のせい」。この一般人の声は、SNSの信頼性に関わる核心的な問題、特に誹謗中傷やステマといった具体的な現象を指摘しており、一側面においては確かに正論です。彼らの発信は私たちに大きな影響を与え、その責任は決して軽視されるべきではありません。しかし、本稿で深掘りしてきたように、問題の根源は、プラットフォームのアルゴリズム、人間の認知バイアス、そして私たちユーザー一人ひとりの行動や意識に深く根差しています。
SNSの未来は、誰か任せではなく、私たち一人ひとりの「意識」と、プラットフォーム提供者、そして社会全体の「共同責任」にかかっています。これを踏まえ、私たちは以下の多角的なアプローチを実践していく必要があります。
-
情報の多角的な見極めと批判的思考（情報リテラシーの向上）:
提供された情報を鵜呑みにせず、発信源の信頼性、内容の客観性、そして隠された意図を常に問いかける姿勢が不可欠です。フィルターバブルやエコーチェンバー現象の存在を認識し、意図的に多様な視点に触れる努力を惜しまないことが、健全な情報摂取の基盤となります。これは、冒頭で述べた「見極める力」の具体的な実践であり、現代のデジタル社会における市民的義務とも言えるでしょう。 -
他者を尊重する「思いやりの心」と建設的な対話の促進:
SNS上での匿名性を盾にした無責任な発言は、個人の尊厳を深く傷つけ、社会全体のコミュニケーションを分断します。発信する前に一度立ち止まり、その言葉が相手にどのような影響を与えるかを想像する「思いやりの心」が求められます。建設的な批判と誹謗中傷の明確な線引きを理解し、異なる意見を持つ相手に対しても敬意を持って対話に臨む姿勢は、分断されがちなデジタル公共空間において極めて重要です。 -
責任ある発言を心がける「デジタル市民としての自覚」:
私たちはSNS上の一ユーザーであると同時に、デジタル公共空間を構成する「市民」です。発言には常に法的・倫理的責任が伴うことを自覚し、安易な情報拡散や無責任な批判を避けるべきです。著名人も一人の人間であり、その発信が社会に与える影響力を正しく理解し、透明性と客観性を持って情報を提供することが求められます。企業もまた、ソーシャルメディアポリシーの策定と遵守を通じて、レピュテーションリスク管理と透明性のある情報開示に努めるべきです。 -
プラットフォーム提供者への積極的な関与と規制の進化:
SNSプラットフォームは、アルゴリズムの透明性向上、誹謗中傷対策の強化、ステマ規制の徹底など、より健全なデジタル空間を構築するための技術的・制度的責任を負っています。私たちユーザーは、問題点を積極的にフィードバックし、より良いプラットフォームへと改善を促す声を発し続けるべきです。また、侮辱罪の厳罰化や景品表示法によるステマ規制のように、法制度もデジタル社会の進化に合わせて柔軟に見直し、実効性のあるものにしていく必要があります。
SNSは、人と人を繋ぎ、新たな価値を創造する無限の可能性を秘めたツールです。その可能性を最大限に引き出し、社会にとって「面白く」「分かりやすく」「有益な」場所であり続けるためには、私たち一人ひとりの意識変革が不可欠です。単なる情報消費者ではなく、積極的なデジタル市民として、健全で豊かな情報環境を共に築き上げていく。これこそが、現在のSNSが抱える課題を乗り越え、より成熟したデジタル社会へと進むための鍵となるでしょう。
私も含め、みんなで賢いSNSユーザーとなり、心地よいデジタル空間を未来へ繋いでいきたいですね。
それでは、また次の記事でお会いしましょう！
コメント