2025年08月15日

終戦80年、AIは戦争をどう変えるか？ – 2025年の視点で読み解くテクノロジーと安全保障の未来

序論：新たな戦争の文法、そして平和への隘路

1945年の夏から80年。私たちは歴史の大きな節目に立っている。先人たちが希求した恒久平和は、今、新たな、そしてより根源的な問いに直面している。その問いの中心にあるのが、人工知能（AI）だ。

本稿が提示する結論は明確である。AIは、戦争から『予測不可能性』と『人間的摩擦』を奪い、超高速化・自律化された『アルゴリズム戦争』へと変容させる。しかし同時に、紛争の火種をデータから読み解き、平和構築を『科学』へと昇華させる可能性も秘めている。この『諸刃の剣』を統御する国際的なガバナンスの構築こそが、21世紀の安全保障における最大の課題である。

本記事では、AIが軍事・安全保障に与える構造的変化を「戦術」「認知」「インフラ」の3つの次元で分析し、平和構築への応用の可能性を探る。そして最後に、人類が直面する「ガバナンスの壁」という本質的な課題を考察し、私たちが進むべき未来への道筋を提示する。

第1章：戦争の再定義 – AIがもたらす3つのパラダイムシフト

AIは単なる兵器の性能向上に留まらない。それは、カール・フォン・クラウゼヴィッツが『戦争論』で述べた戦争の「文法」そのものを書き換える可能性を秘めている。

1.1. 戦術の自律化：『OODAループ』の超圧縮と“有意義な人間の管理”のジレンマ

現代戦の意思決定は、OODAループ（監視-情勢判断-意思決定-行動） という概念で説明される。AIは、このループを人間の認知限界を遥かに超えるナノ秒単位で実行する。これが「自律型致死兵器システム（LAWS）」、通称「キラーロボット」がもたらす本質的な変化である。

現実化する脅威: すでに、トルコ製のドローン「Kargu-2」がリビア内戦において、人間の直接指令なしに標的を攻撃した可能性が国連報告書で指摘されている。これは、AIが致死的な判断を下した世界初の実例となりうる。
倫理と法の真空地帯: LAWSが戦争犯罪を犯した場合、その責任は誰にあるのか。アルゴリズムを設計したプログラマーか、製造者か、それともAIを戦場に投入した指揮官か。この「責任の空白」は、既存の国際人道法の枠組みを揺るがしている。
エスカレーション・スパイラル: 現在、LAWSを巡る国際議論の中心は「有意義な人間の管理（Meaningful Human Control: MHC）」の確保にある。しかし、敵対国がAIによる超高速戦闘の優位性を追求し始めれば、自国も追随せざるを得なくなる「エスカレーション・スパイラル」に陥る危険性が高い。人間の判断が介在する余地のない、アルゴリズム同士の機械的な戦闘が勃発すれば、紛争は瞬時に制御不能な領域へと突入するだろう。

1.2. 認知領域の汚染：『真実の危機』と社会の脆弱性

現代の戦争は、物理的領域だけでなく、人々の認識や意思を対象とする「認知領域（Cognitive Domain）」においても遂行される。AI、特にディープフェイク技術は、この領域における史上最も強力な兵器となりつつある。

偽情報から『真実の否定』へ: ウクライナ戦争で、ゼレンスキー大統領が国民に投降を呼びかける精巧なディープフェイク動画が拡散されたのは記憶に新しい。しかし、より深刻なのは「ライアーズ・ディビデンド（嘘つきの配当）」と呼ばれる現象だ。これは、あらゆる本物の映像や音声ですら「ディープフェイクではないか」と疑われ、否定することが可能になる状況を指す。結果として、社会の基盤である「共通の事実認識」が崩壊し、民主主義プロセスそのものが機能不全に陥る。
パーソナライズされたプロパガンダ: AIは、個人のSNS投稿や閲覧履歴からその人の心理的傾向や脆弱性を分析し、最も効果的なプロパガンダを自動生成して送り込むことができる。これは、社会を特定の思想を持つ集団ごとに細かく分断し、内側から崩壊させる「マイクロ・ターゲティング・プロパガンダ」であり、国家の結束力を根底から蝕む。

1.3. インフラの無力化：AI駆動型サイバー攻撃と『社会の急所』

社会の神経網である重要インフラ（電力、金融、通信、交通）は、今やサイバー空間における主戦場だ。AIは、サイバー攻撃を質・量ともに別次元へと引き上げる。

自己進化するマルウェア: 2010年にイランの核施設を攻撃したワーム「Stuxnet」は、特定の産業制御システムのみを狙う高度なものであった。AIはこれをさらに進化させ、ネットワークに侵入後、自律的に脆弱性を探索・学習し、防御システムを回避しながら自己増殖・自己進化する「自律型攻撃エージェント」を生み出す。人間による検知や対応は事実上不可能となる。
物理的破壊なき国家機能の麻痺: AIによる大規模サイバー攻撃は、ミサイル一発撃つことなく、敵国の電力網を停止させ、金融システムを混乱させ、社会を大混乱に陥れることができる。この「非接触型戦争」は、戦争開始のハードルを著しく下げ、紛争の定義そのものを曖昧にする。攻撃者の特定が困難なため、報復や抑止も機能しにくく、サイバー空間は常に不安定な状態に置かれることになる。

第2章：平和構築のフロンティア – AIの建設的応用

絶望的な未来像だけが全てではない。AIが持つ膨大な情報処理能力とパターン認識能力は、平和を構築し、人命を救うための強力なツールともなり得る。

2.1. 予防外交の科学化：データ駆動による紛争予知

紛争は真空地帯では発生しない。AIは、その予兆を膨大なデータの中から発見し、「予防外交」に科学的根拠を与える。

マルチモーダルな兆候検知: 国連の「UN Global Pulse」のような取り組みでは、衛星画像による軍の集結状況、SNS上のヘイトスピーチの拡散パターン、地域的な食糧価格の急騰といった、従来は関連付けが難しかった異種（マルチモーダル）データを統合分析する。これにより、紛争リスクの高まりを早期に、かつ客観的なデータに基づいて警告することが可能になる。
介入の最適化: 紛争の兆候を検知した後、どのような外交的・経済的介入が最も効果的かを、過去の事例データからAIがシミュレーションし、政策立案者に複数の選択肢を提示することも研究されている。これは、経験と勘に頼りがちだった外交の世界に、データサイエンスの視点をもたらす革命的な試みだ。

2.2. 人道支援の最適化：効率性と安全性の両立

紛争地や被災地では、情報こそが命綱である。AIは、人道支援や平和維持活動（PKO）の現場を劇的に変革する。

リアルタイム被害状況分析: ドローンが撮影した広大な被災地の映像をAIがリアルタイムで解析し、倒壊した建物や孤立した避難者の位置を瞬時にマッピングする。これにより、救助隊は限られたリソースを最も必要とされる場所に集中投下できる。
PKO部隊の安全確保: 活動地域の過去の攻撃データや地理的情報を分析し、IED（即席爆発装置）が仕掛けられている可能性が高い危険ルートを予測・警告する。また、地域の情報網を監視し、偽情報による住民の扇動などを早期に検知することで、部隊の安全と任務の遂行を支援する。

第3章：人類が直面するガバナンスの壁

AIという強力な力を手にした人類は、それを制御するための新たな知恵を試されている。特に、核戦略と軍備管理の分野では、既存の枠組みが通用しない深刻な課題が山積している。

3.1. 核の影：AIと戦略的安定性のパラドックス

冷戦期に築かれた核抑止による「戦略的安定性」は、AIの登場によって深刻な挑戦を受けている。

偶発的核戦争のリスク: AIが制御する早期警戒システムが、ディープフェイクによる偽のミサイル発射映像や、複雑なサイバー攻撃によって誤作動を起こす可能性はゼロではない。報復までの意思決定時間が極端に短縮される中、AIの誤報が偶発的な核戦争の引き金となりかねない。これは「アルゴリズムによる偶発的エスカレーション」と呼ばれる、現代最大の悪夢の一つである。
先制攻撃の誘惑: AIによる情報分析能力の向上は、「敵の核戦力を先制攻撃で完全に無力化できる」という危険な幻想を指導者に与えかねない。この過信は、危機発生時に先制攻撃のインセンティブを高め、世界の戦略的安定性を根底から覆す。

3.2. 軍備管理の限界：検証不能な『ブラックボックス』

20世紀の軍備管理は、ミサイルの数や核弾頭の量といった「数えられるモノ」を対象としてきた。しかし、AI兵器の核心は検証不可能なソフトウェアにある。

『ブラックボックス』問題: AIの能力を決定づけるアルゴリズムは、外部からの査察でその性能や意図を正確に把握することが極めて困難である。条約でLAWSの使用を禁止したとしても、相手国が秘密裏に開発・配備していないかを検証する有効な手段が存在しない。
軍事力の『民主化』と拡散: 高度なAI技術は、オープンソースソフトウェアなどを通じて比較的容易に入手可能になりつつある。これにより、テロ組織や非国家主体ですら、高度な自律型兵器やサイバー攻撃能力を保有する「軍事力の民主化」が進む。これは、大国間のパワーバランスだけでなく、グローバルな安全保障秩序全体を不安定化させる要因となる。

結論：21世紀の『戦争論』と私たちの責任

終戦から80年、私たちは再び歴史の転換点にいる。AIは、クラウゼヴィッツが戦争の本質と見なした「摩擦」や「戦場の霧」といった人間的な不確実性を取り除き、戦争を純粋な数理的計算の領域へと引きずり込もうとしている。しかし、それは予測不能な、新たな形態のリスクを生み出すことに他ならない。

未来は技術によって自動的に決まるものではない。技術をどのような価値観とルールの下で利用するかは、私たち人間の選択にかかっている。

今、国際社会に求められているのは、技術開発のスピードに追いつき、それを乗り越えるための野心的なガバナンスの設計である。それは、LAWSの法的拘束力のある規制、AIの軍事利用における透明性と説明責任の原則確立、そして何よりも、この問題を一部の専門家任せにせず、市民社会全体で議論し、監視していくという強い意志である。

80年前の夏、人類は破滅的な戦争の終わりに、平和への誓いを立てた。2025年の夏、私たちはAIという未曾有の力を前に、「平和をいかにして技術的に、そして倫理的に設計するか」という、より複雑で根源的な問いを突きつけられている。その問いに対する答えを見出す責任は、今を生きる私たち一人ひとりにあるのだ。